メンター制度の効果はある？メリット・デメリットや導入企業を紹介！

最近では、メンター制度を導入する企業が増えていますね。メンター制度を導入する企業のほとんどが、大手や最近よく耳にする企業のケースが多いです。

メンター制度を導入する企業の目的は「新入社員の定着率を上げること」。とはいっても、メンター制度は企業だけでなく個人間でも導入することが可能です。

個人間で導入することで、スキルはもちろんメンタル面のサポートも受けられますよ。

そこで今回の記事では、メンター制度の効果やメリット・デメリット、導入企業について詳しく解説します。メンター制度が気になっている人は、この機会にチェックしてみてください。

そもそもメンターとは？

メンターとは、すでに経験を積んでいる人のこと。そういった方から指導してもらったり助言をもらったりするのがメンター制度です。

ただ、メンターは業務やスキルだけを教えるものではありません。人生においてのヒントや学びも与えてくれるのです。

メンター制度は、各企業においてすでに組織体制として導入している企業も増えています。

企業がメンター制度を導入する理由は、「若手の離職率を下げる」「若手のスキルアップを助ける」などが挙げられますね。

たとえば、新入社員に焦点を当ててみましょう。新入社員は、仕事や人間関係について不安を抱えているケースが多いです。不安の原因は「気軽に話せる相手がいない」もしくは「相談相手がわからない」といったこと。

それらを無くすためにメンター制度を取り入れ、社員のつながりを増やしたり悩み解決に導いたりして、精神的なサポートをする必要があるのです。

メンターの役割は目標設定と相談役

メンターの具体的な役割は、目標設定と相談役です。サポートする人はメンター、サポートされる人はメンティと呼び、ペアになります。

メンターの役割は、主に技術面と精神面のサポートです。必要に応じて役割を分担するケースもあります。

たとえば、メンティが目標を掲げるものの、達成までの道のりがあいまいな場合。メンターはメンティが達成するための道筋を明確にして目標を設定します。

このとき、メンティの「納得感」がとても大切。納得感を持って行動することで成功への近道になりますし、メンティが目標を達成するための行動を取りやすくなります。

また、メンティが道の途中でつまずいてしまったときには、メンターが相談役になります。メンティのモチベーションを維持したり向上させたり、自発的に行動してもらったりすることもメンターの役割の1つということです。

メンター制度のメリットとは

メンター制度を導入するメリットは、コミュニケーションが活発化すること。コミュニケーションこそ、起業に必要な要素になります。

メンターとの相性にもよりますが、未経験ジャンルのことを相手に気を使わずに聞けることはストレスの軽減に繋がります。

メンターは教えることの重要性を感じて責任感を持って取り組めますし、メンティは目標を叶えるイメージを持ち続けてスキルアップへの意欲が高まります。

身近にロールモデルがいるだけで目標が明確化でき、効率化することが可能です。

メンター制度におけるデメリットと対策

メンター制度におけるデメリットは、メンターごとに指導できる内容やクオリティにバラつきが出てしまうこと。

メンターは、事前に研修やメンターとしてのスキルを身につけておく必要があります。さらに、メンターとメンティにも相性があります。

もし気の合わないメンターの場合、スキルの伝承や事業促進などがなかなか進まないでしょう。メンターとの相性を重視して、理想的なメンターを見つけたいところです。

メンター制度とその他の制度との違いは？

メンター制度のほかにも

• OJT
• エルダー制度
• コーチング

といった教育制度がありますね。どれも似ている制度ですが、まずはそれぞれの違いを理解してきましょう。

メンター制度とOJTの違い

OJTとはOn-the-Job Trainingの略で、実務経験からトレーニングする手法です。

企業では配属された場所の業務を仕事を通して覚え、その経験から仕事に使うべき知識やスキルなどを習得させます。

OJTでは、専属で指導をする人はいません。なぜならOJTは、あくまで最低限の知識やスキルを付けるためのトレーニングだからです。

メンター制度では業務内容ではなく不安や目標への道のりを示します。コミュニケーションを促進して成長することを重視します。

メンターとエルダーの違い

メンターとエルダーの違いは、指導や助言をする人との関係と年齢です。

メンターの場合、関係性は「個人」と「個人」なので年齢や上下関係がありません。

一方、エルダーは「先輩」と「後輩」なので、上下関係があります。たとえば、先輩社員が新入社員を指導したりサポートしたりします。自分の年齢に近い先輩が担当するケースが多いですね。そのため、業務や事業に関係のない相談を受けることあります。

どちらもマンツーマンの体制をとるケースが多いので、エルダーとメンターは似ている部分も多いです。

エルダー制度の目的は、支障なく業務を行えるようになることなので、OJTに近い部分があります。

メンター制度でも仕事のサポートはしますが、あくまでも個人としての目標設定やキャリアプランについてです。手取り足取り教えるエルダー制度と比べると、違いがたくさんありますね。

メンターとコーチングの違い

メンターとコーチングは、実はそこまで大きくは変わりません。小学校の先生として例えるなら、何でも話せる保健室の先生が「メンター」、担任の先生が「コーチング」といえるでしょう。

コーチングはメンターと同様に、対話を通して目標の設定や達成をサポートします。1対1の面談を繰り返し、目標を達成するための計画そのものを考えます。

とはいっても直接的な指導や一方的なアドバイスではなく、自発的な行動を促すことに力を入れているのです。

コーチングはメンターは似ているところが多く、そこまで明確な違いがないのも事実です。ゆえに、メンター兼コーチをしている人も少なくありませんね。

メンター制度を取り入れている企業

ここではメンター制度を取り入れた企業についてご紹介します。

すでにメンター制度を取り入れている起業は

1. 損害保険ジャパン株式会社
2. 株式会社資生堂
3. 株式会社高島屋
4. 株式会社メルカリ

などがあります。ではそれぞれ詳しく紹介しますね。

1.損害保険ジャパン株式会社

損害保険ジャパン株式会社では、女性の管理職を育成・排出する活躍を推進するためにメンター制度を導入しました。

女性には独自の悩みがあることが多く、同性への相談やキャリアアドバイスは効果的です。今後の成長に注目が集まっています。

2.株式会社資生堂

資生堂では、リバースメンター制度を導入しています。

この制度は、若手が役員や先輩社員のメンターとなる制度です。一般的なメンター制度とは真逆の体制となっています。

この制度の目的は、社内をよりITに強くするといったものです。ITツールに疎い社員に対して、ITリテラシーが高い若手社員が知識を教えています。

普段からコミュニケーションを円滑にかつ自然に取れるようになっていますね。

3.株式会社高島屋

株式会社高島屋では、社員の教育にOJTではなくメンター制度を導入しました。

シフト勤務による職場内コミュニケーション不足が懸念されており、メンター制度で人材育成することで改善をはかりました。

またメンティの対象にするのは新入社員ではなく、入社4〜5年目になるが中堅社員で、長期育成を目指しています。

4.株式会社メルカリ

株式会社メルカリでは、新入社員にメンターが必ず付いています。新入社員の研修にてワークショップを行います。

ワークショップでは自己紹介はもちろん、これまでの人生についてや入社理由、挑戦したいことを共有します。共有された情報を基にメンターが決まるのです。

またメルカリでは、社員間のコミュニケーションを活性化するために、メンターと一緒にさまざまな部署を回ってランチを取る「メンターランチ」もあります。

新入社員の自社における興味や関心、そしてモチベーションの維持に重点をおいた制度を導入しており、今後の発展が楽しみな企業です。

メンター制度を導入する企業はこれからどんどん増えてくる

今回の記事では、メンター制度の効果やメリット・デメリット、導入企業について解説しました。

メンター制度は、すでに経験を積んでいる人から指導してもらったり助言をもらったりすることでしたね。

メンターは、一方的な助言やアドバイスではなくメンティの気持ちや考え方から、目標を達成するための具体的な行動を導いてくれます。

たとえば、これから起業を目指す人なら起業経験者をメンターにすることで、起業の成功をより確実にしやすくなるのです。

もしこれから起業を考えているのであれば、まずはメンターを探して相性をチェックすることから始めてみてください。

また私は女性の「起業家をサポートする活動」をしています。

これから起業を考えているものの悩みを抱えているのであれば、全力でサポートさせていただきます。

ぜひ、お話を聞かせていただければと思います。